頑張っても給料が上がらない仕事の特徴。昇給しない場合は転職すべき？

毎日頑張って仕事していても何年勤めてもなかなか給料が上がらず、昇給のないことから、転職を視野に入れる方もいます。

厚生労働省の賃金引上げ等の実態に関する調査によると、令和2年度「平均賃金を引き上げた・引き上げる」企業は81.5％。

一方、2％の会社で給与の引き下げがあり、約2割は収入アップが見込めていないことが分かります。

では、この昇給の有無の原因はどこにあるのでしょうか。

今回は、給料が上がらない際に考えられる原因や給料が上がらない会社の特徴をご紹介します。

給料が上がらないのは会社が原因？考えられる5つの理由

仕事の給料が上がらない理由として年功序列が挙げられますが、長年勤めていても昇給しない方がいることも現状です。

では、給料が上がらない原因は会社にあるのか、理由を1つずつみていきます。

給料が上がりにくい業種や職種に属している

給料が上がりにくい業種や職種に属していて昇給しにくい可能性が考えられます。

給料が上がりにくい業種や職業の特徴は以下の通り。

• 特別なスキルを求められないケース
• 給料が上がりにくいと言われている職業

このような特徴に当てはまると、仕事に就いても希望通りの給料アップの見込みは難しいです。

その他にも、一般事務や軽作業の仕事などの職種は、資格不要で特別なスキルが要らないので、収入アップは見込みづらい傾向に。

企業規模の小ささや業績悪化によるもの

企業の規模や業績によって会社は給料を上げることが難しいケースもあります。

例えば、中小企業である場合や地方の企業である場合、大企業に比べると平均給与は低い傾向にあります。

業績の悪化が原因の場合は、景気に左右され業績が変動しやすいため、従業員の昇給が難しい可能性も。

また、景気に左右されやすい企業は、昇給どころか会社がある日突然倒産する危険性もあり、給与面は不安定といえます。

従業員を人件費として扱っている

従業員を人件費として扱う会社は、給料を上げていこうといった考えがなく、正直給料アップは期待できません。

例えば、家族経営やワンマンの社長など。

このような場合、従業員を人件費として扱い、「昇給は無駄なコスト増である」と考えられやすい傾向にあります。

あなたが仕事において給料面を重視する場合、人件費をカットすべきコストとして考える会社か否かを「見分ける力」は重要になるでしょう。

実力に比べて会社の上司や同僚からの評価が低い

実力を社内の人々に認めてもらえないと、上司や同僚からの評価が低いために人事評価も上がらず、給料アップは見込みづらいです。

社内での人事評価は、ほとんどの企業で今後の年収を左右する重要な「評価基準」となります。

人事評価では面談や聞き取りなどを通して、自分の働き方を周囲の社員にフィードバックをします。

社内評価を上げる観点からは、自分の信念を守るより自社の評価基準に沿った努力をすることが重要です。

周囲からの評価は収入アップに繋がるため、企業という組織で働く上で人事評価が低いと給料が上がらない原因にもなります。

自分自身にも原因があるかも

給料が上がらない理由には、会社側の原因ではなく「あなた自身に理由があるケース」も考えられます。

例えば自分の仕事を完璧だと思っていても、周囲は不満をいだいている場合があります。

解決策として、仕事ができていない点を認め、同僚との会話や面談を通して客観的に自分の働き方を知ることが大切です。

仕事のやり方を改善すると効率や実績、評価も上がり給料がアップする可能性が見込めます。

給料が上がらない会社は転職すべき？判断基準を解説。

給料が上がらず、このまま続けても年収も上がらなそうという場合、選択肢の1つとなる「転職」。

ただ、現職に可能性があるにも関わらず、退職するのはもったいないです。

ではどんなタイミングで転職に踏み込めばいいのか、転職する際の判断基準を3つご紹介します。

現職でまずは成果を出してみる

1つ目は、現職で熱心に仕事して成果を出すこと。

例えば、あなたにしかできない仕事などあなたの強みを生かすこともおすすめです。

その結果「辞められたら困る人材」となり、企業に欠かせない存在となります。

手っ取り早く成果を出すには、以下のような方向性でスキルを磨き、強みを出していくのがおすすめです。

• 難なくこなせる業務
• 時間をかけても、苦にならない業務
• 得意分野をさらに極める

同じ時間作業する上で、仕事に対して苦手意識がない場合、強みとして極めやすいです。

例えば、資料作成ができる基本的なPCスキルを習得しているなど。

少しのことでも良いので自分に何ができるか見つけることが大切です。

会社への貢献度を社内へアピールする

2つ目は、会社への貢献度をアピールすること。

昇給する理由の1つに「会社に貢献している社員は給料を上げる」という判断基準があります。

この判断基準の狙いは「頑張ったら報われる」という認識を広め社員全体のモチベーションを上げること。

例えば、営業利益を出した際のコツなどのアピールなど自分のできることをアピールするかたちも有効でしょう。

会社に良い影響を与え、上昇志向の人は、企業側の確保したい人材で昇給にも繋がりやすいです。

個の能力があるのに給料が上がらないなら転職を考える

1と2では効果が出ない場合、会社側の理由で給料があがりにくい状態と考えられます。あなた自身の努力ではどうにもならないため、転職がおすすめです。

個の実力や才能があるにも関わらず、収入アップが期待できない状態では働き続けても会社にエネルギーを吸い取られるばかりです。

転職先は現職以上の給料を見込むために、給料アップや市場の成長が期待できる業界がおすすめです。

おすすめの業界は以下のとおり。

• IT・EC業界
• 半導体業界
• マーケティング業界
• 食品業界

このような業界はオンラインの導入に対応し、景気に左右されにくく、需要が高い業界になります。

長年勤めても給料が上がらなかった方も、転職することで昇給したケースも。

業界や業種を見極めて自分に合った働き方をすることが大切です。

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給料が上がらない人の特徴【上がる人との違い】

給料が上がらない理由が自分にある場合は、自己分析で改善方法を見つけることがおすすめです。

給料が上がらない人の特徴は以下のとおり。

• 結果を求めない
• 交渉などしない
• 与えられて仕事しかできない
• 自己評価は高い

ルーチンワークやマニュアル業務はこなすだけでは十分でなく、仕事では自主性や行動力が欠かせません。

さくらもち

収入が高い業界程、これらの力は必要となるよ。

また、現在の自分の仕事能力は自己理解を深める上で重要視され、仕事に取り組み姿勢を見直すことも大切です。

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給料が上がらない場合の転職以外の3つの対処法

昇給しない原因が会社側にあることが理解できても、金銭面や時間面で転職できない場合もあります。

すぐに転職できない場合、以下3つの対処法がおすすめです。

• 直接給料を交渉する
• 給料が上がらないのであれば、退職する旨を伝える
• 副業から小さく始めてみる

ここでは、各対処法をポイントともにご紹介します。

直接給料を交渉する

普段からしっかり業務に励んでいる場合、会社で直接給料を交渉することで、意見が反映されるケースも。

やり方としては以下の情報を集めた後、希望給を算出します。

具体的な情報収集の内容は以下のようなものが挙げられます。

• 同年齢や同性の給料平均
• 同業者の給料平均
• 同スキルの給料平均
• 勤続年数別の収入推移

上記の情報から希望給を算出し、給料を交渉します。

交渉の際は「今後もこの会社に貢献したいため」といったポジティブな気持ちをベースに伝えることが大切です。

同時に「これ以上給料は上げられない」といったニュアンスがあれば、現職での給料アップは難しいことが考えられます。

給料が上がらないのであれば退職する旨を伝える

具体的な給料アップの交渉で失敗した場合は給料が上がらないと仕事を続けることは難しい点と退職の意向を伝えます。

伝える際の注意点は以下。

• 脅しととられるような高圧的な伝え方は避ける
• あくまで収入が上がらない点が厳しいこと
• 給料が上がれば勤め続けられること

交渉する際の注意点として、本当に辞める意思があるときのみ実践してください。

言い方を間違えると相手が不快に感じ、その後関係性に気まずさが残ってしまう可能性もあります。

あんこもち

少しでも退職に迷いがある場合は、一旦立ち止まって見てね。

副業から小さく始めてみる

現職を継続しながら、副業で収入を得る方法もあります。

他の専門的なスキルを習得し、成功すれば独立できるメリットも。

副業の種類には、時給制バイトや派遣バイト、業務委託など多様な働き方があります。

中にはスキマ時間でできるものや在宅でできるもの、土日のみOKな職種などもあり、給料アップを実現しやすいです。

副業で小さく始めて見ると新しい特技や今まで知らなかったスキルに気づき、新しい技術習得に繋がる可能性もあります。

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あなたの性格にお仕事を見つけることができるので、ぜひ活用してみてください。

まとめ｜「給料が上がらない」は立派な転職理由になる

給料が上がらない理由は会社の仕組み以外に、自分自身のスキル不足で昇給できていないケースもあります。

一方で個人の能力はあるのに、給料が上がらない場合は転職をおすすめします。

給料が上がらない場合、まずは原因を分析し、転職やそれ以外の対処法で改善を目指すことが大切です。

また、第三者への相談で新しい考えも出てくる可能性もあります。

自分に合った改善方法で、給料にも満足できる働き方を見つけましょう。